賃貸の審査に落とされた理由がわからず困っている方はいませんか?
落ちてしまっても理由を教えてもらうことができないため、何で自分には借りられないのか気になってしまいますよね。

そこで本記事では、賃貸物件が借りられない理由について紹介していきます。
落ちてしまった場合の具体的な対処法なども解説しているので、ぜひ参考にしてください。

この記事を読んでわかること

  • 収入が家賃に見合っていない、トラブルを起こしそう、連帯保証人に問題があるなどの理由で審査に落とされることが多い
  • 入居審査後でも賃貸借契約前ならキャンセルできる
  • 審査では収入や連帯保証人の有無がチェックされる

賃貸物件における入居審査の基本情報

賃貸物件における入居審査の基本情報

最初に賃貸物件の契約における入居審査の基本情報を紹介します。
具体的な審査の内容や審査方法などは利用する会社によって異なりますが、下記の3点はどこの会社であっても同じです。

賃貸物件における入居審査の基本情報

  • 入居審査は3~5日程度で結果が出る
  • 入居審査後も賃貸借契約の締結前であればキャンセル可能
  • 入居審査時には書類の提出が求められる

入居審査は3~5日程度で結果が出る

入居審査の結果は、基本的に繁忙期を除くと3~5日程度で返ってくるケースが多いです。
引っ越しをしなければいけない期限が迫っていたとしても急かすことなどはできないため、引っ越しの期限が決まっている場合はできるだけ早めに行動し、余裕をもって引っ越せるようにしましょう。

結果が出るまでの時間は会社ごとに違うため、目安よりも早く帰ってきたり時間がかかっていたりしても落ちていると決まったわけではありません。

特に2~4月の引っ越しシーズンであれば1週間ほどかかってしまうこともあるようなので、時間がかかっても焦る必要はありません。

1週間を過ぎても結果が返ってこない場合は、向こうのミスも考えられるため一度確認することがおすすめです。

入居審査後も賃貸借契約の締結前であればキャンセル可能

入居審査を受けた後だったとしても、賃貸借契約を結ぶ前であればキャンセルが可能です。
しかし基本的には入居審査は入居の意思があることが前提となっているため、借りるつもりもないのに審査を受けたり審査を受けた後で連絡を無視したりする行為は絶対にNGです。

事情がありどうしてもキャンセルしたいと伝えればキャンセルすることはできますが、その際はなるべく早い段階で伝えるようにしましょう。

なお、不動産会社によってはキャンセルをしたことでお部屋を紹介してもらえなくなることもあるようなので、キャンセルする際は慎重に決めるようにしてください。

入居審査で必要となる書類4つ

入居審査を受ける際は、住所や名前といった個人情報や収入状況の事実確認を行うために、証明となる書類を用意し、提出する必要があります。

必要になる書類は会社ごとに若干の違いがありますが、基本的に次に記載する4つの書類が必要になることが多いです。

入居審査で必要になる書類

  • 入居申込書
  • 本人確認書類
  • 現在の職業を証明する書類
  • 収入証明書

計画的に引っ越しを行う場合は、あらかじめ必要になる書類を用意しておくと、審査や申込がスムーズに進みます。
下記からは、それぞれの書類について詳しく紹介していきます。

書類①入居申込書

入居審査を受ける際は、審査を受けるための申込書である入居申込書を提出する必要があります。
これはどこの不動産会社でも同じで、内見などを済ませて審査に申し込むと不動産屋に伝えた時点で記入を求められます。

入居申込書には、自分の氏名や住所、電話番号、職業、おおよその年収、緊急連絡先などの自分プロフィールを記入します。
申込書自体は、不動産会社が用意をしてくれるため、あらかじめ用意をしておく必要はありません。

もしも緊急連絡先として考えている相手の住所や電話番号がわからないのであれば、必ず内見に進むよりも前に調べておくようにしましょう。

基本的には内見でお部屋が気に入った場合はそのまま申し込みへと移るため、内見の段階でわからない情報があると審査をスムーズに受けられなくなってしまいます。

書類②本人確認書類

本人確認書類も、入居申し込み者が嘘を付いていないかなどを確認するために提出を求められます。
運転免許証・マイナンバーカード・パスポート・健康保険証・社員証・学生証・障がい者手帳などが本人確認書類に当たります。

顔写真が載っている物を用意することが理想ではありますが、顔写真付きの本人確認書類を1つも所持していない場合は、写真無しの書類を2つ用意しておきましょう。

不動産会社によっては、運転免許証にしてほしいなどと指定されるケースもあるため、できる限り事前に確認しておくことがおすすめです。

なお、上記の内1つも持っていない場合は、マイナンバーカードであれば市役所などで手続きを行うことで今からでも取得することができます。

書類③現在の職業を証明する書類

無職以外の職業に就いている場合は、自分の現在の職業を証明する書類も必要になります。
在籍証明書や健康保険証、社員証などが職業を証明する書類にあたります。

内定獲得済みの段階でまだ働き始めていない場合には、内定通知書を持っていきましょう。
現在の職業を証明することができなければ、当然職業無職として扱われてしまうので注意が必要です。

個人事業主・フリーランスのような働き方をしており、上記のような書類がない場合には開業届のコピーや確定申告関連の書類を提出するケースが多いです。

なお、生活保護受給者の場合は、生活保護受給者証が必要になります。

書類④収入証明書

貯金残高で審査を受ける預貯金審査を選ばない限りは、確実に収入状況をチェックするために収入証明書の提出が求められます。

収入証明書という名前の書類はなく、源泉徴収票や住民税課税決定通知書、給与明細、確定申告書収入証明書などが収入証明書に当たります。

各書類には基本的に発行年月日が記載されているため、できる限り最新の書類を用意するようにしましょう。

給与明細を収入証明書として提出する場合は、半年以内に発行されたものでなければダメなどの細かなルールが決まっているケースがあるので注意してください。

無くしてしまっていたとしても給与明細や源泉徴収票であれば基本的には会社の経理担当部署に依頼することで、いつでも再発行してもらうことが可能です。

賃貸物件をかりれない時に考えられる理由一覧

賃貸物件をかりれない時に考えられる理由一覧

審査に落とされてしまったとしても、基本的には個人情報保護などの理由から落とされた理由を教えてもらうことができません。

そのため、落ちた場合は自分で自分の何が悪かったのかを考える必要があります。
落ちてしまう理由は人それぞれですが、落とされる理由として多いのは下記の通りです。

考えられる理由 詳細
収入を不安視されている 収入に対して家賃が見合っていないと、家賃を滞納されると考えられ審査に落とされてしまいます。
連帯保証人に問題がある 連帯保証人にも審査があるため、収入が不安定だったり収入が少なかったりすると審査に落とされてしまいます。
住民トラブルを起こす可能性があると考えられている 水商売のように夜に起きて昼に寝るような職業に就いている場合は、生活リズムの違いから騒音などのトラブルを起こされそうだと思われます。
お部屋をきれいに使わなそうだと思われている 汚い身なりで不動産会社に相談に行ってしまうと、身なりからお部屋の使い方も汚そうだと思われてしまいます。

賃貸物件の入居審査で確認されるポイント

賃貸物件の入居審査で確認されるポイント

賃貸の審査を行っている会社は複数ありますが、審査の際に確認されるポイントはどの会社もほとんど変わりません。

ここでは審査の際に確認されるポイントについて詳しく紹介していきます。

入居審査で確認されるポイント

  • 年収に対して家賃の金額は妥当か
  • 連帯保証人・家賃保証会社の有無
  • 他の入居者とトラブルを起こす心配がないか

①年収に対して家賃の金額は妥当か

大家さんは家賃の滞納や踏み倒しを絶対にされたくないと考えているため、どのお部屋であっても確実に年収に対して家賃の金額が妥当かどうかはチェックされます。

家賃が年収に対して妥当かどうかは、年収の25%以内に収まっているかを基準にチェックが行われます。
厳しい大家さんの管理している物件でなければ多少超えていたとしても問題ありませんが、家賃が高すぎて困るのは大家さんだけでなく自分も同じです。

特別な事情がない限りは、極力年収の25%以内に収まる家賃のお部屋を選ぶようにしましょう。
年収の25%で考えると、年収が400万円の場合は家賃8.3万円、年収が500万円の場合は家賃10.4万円となります。

②連帯保証人・家賃保証会社の有無

審査では連帯保証人か家賃保証会社のどちらかを付けているかもチェックされます。
連帯保証人・家賃保証会社不要という記載がない物件以外は、基本的に連帯保証人か家賃保証会社のどちらかを利用しなければいけないケースが多いです。

連帯保証人は家族を頼れなければどうしようもありませんが、家賃保証会社であればお金を払えば利用できるため、家族に連帯保証人を頼むことができない場合は家賃保証会社を利用するようにしましょう。

家賃保証会社の利用には、最初の契約時に家賃1か月分の利用料金がかかり、その後は1年で約1万円ほどの費用が掛かります。

③他の入居者とトラブルを起こす心配がないか

入居させるまでであれば、お部屋を貸さないだけトラブルの発生を防ぐことができますが、お部屋を貸してしまうと簡単に入居者を出ていかせることが大家さんにもできなくなってしまうため、入居希望者が他の住民とトラブルを起こさないかは必ずチェックされます。

具体的には、インターネットで名前を検索されたり、過去に強制退去になったことがないかを調べられたりするので、過去に事件やトラブルを起こしている場合は要注意です。

また、過去にトラブルや犯罪を犯した経験がなかったとしても、水商売に就いてる方は職業柄騒音トラブルを引き起こしやすいため嫌がられる傾向にあります。

賃貸物件の入居審査に通らなかった際の対処方法

賃貸物件の入居審査に通らなかった際の対処方法

賃貸の審査に落ちる確率はあまり高くはありませんが、人によっては落ちてしまうこともあるかと思います。

そこでここでは落ちてしまった際の対処法を紹介します。
1度落とされたからと言ってお部屋が借りられなくなってしまうわけではないため、落ち込まずに次を探しましょう。

審査に通らなかった際の対処方法

  • 家賃を月収の1/3以下に抑える
  • 収入の安定した連帯保証人へ変更する
  • 親や親族などに代理契約を依頼する

①家賃を月収の1/3以下に抑える

落ちたときの対処法1つ目は、「家賃を月収の1/3以下に抑える」です。
もしも1人で住むためのお部屋なのに自分の収入の半分近い家賃のお部屋を選んでいたのだとしたら、収入が家賃に見合っていないことが原因で審査に落ちたと考えられます。

大家さんは家賃収入で生活をしているため、入居者に絶対に家賃を滞納されたくない、踏み倒されたくないと考えています。

自分では生活費をやりくりできる自信があったとしても、月収の1/3のラインを超えていると客観的に生活が回らないと思われ滞納のリスクを回避するために審査に落とされてしまします。

家賃が高いお部屋の方が魅力的かもしれませんが、昇進して収入が今よりも増えるまでは、自分の身の丈に合った家賃のお部屋を選択するようにしましょう。

②収入の安定した連帯保証人へ変更する

落ちたときの対処法2つ目は、「収入の安定した連帯保証人へ変更する」です。
連帯保証人を立てて審査を受ける場合は、自分だけでなく連帯保証人の収入状況も審査結果に影響を及ぼします。

仮に自分の収入が家賃に見合っていたとしても、万が一の際に備えて連帯保証人の収入が見合っていないと審査に落ちしてしまうので注意が必要です。

連帯保証人は、家賃の滞納などがあった際に代わりに費用を支払う責任を負う存在のため、無職やフリーター、年金暮らし、水商売、のような職業に就いている方ではなることができません。

頼める家族の中からできるだけ収入が安定して、月収が高い方に連帯保証人を任せるようにしましょう。
連帯保証人が原因で審査に落ちてしまったけれど、他に頼める相手がいないという場合には、家賃を下げてお部屋を探したり家賃保証会社が利用できるお部屋を探すことがおすすめです。

③親や親族などに代理契約を依頼する

落ちたときの対処法3つ目は、「親や親族などに代理契約を依頼する」です。
もしも賃貸の審査を受ける際に、頼れる親族がいるのであれば、自分で審査を受けずに親や親族に代理契約を結んでもらうのも1つの手です。

代理契約とは、実際にお部屋に住む人とは別の方がお部屋を契約する契約形式のことで、お部屋に住むのが20代・10代の方であれば基本的に深く理由を追及されることなく代理契約を結ぶことが可能です。

実際に学生の中には、代理契約でお部屋を借りている方が多いです。
頼れる親族がいる方は相談してみましょう。

なお、代理契約を結ぶことは違反行為ではありませんが、代理契約だということを大家さんや不動産会社に伝えずに無断で代理契約を結ぶ行為は違反に当たるケースが多いです。

代理契約を選択する際は、必ず代理契約だということを伝えておくようにしてください。

賃貸を借りやすくするための事前準備

賃貸を借りやすくするための事前準備

最後に賃貸を借りやすくするための事前準備について紹介します。
賃貸は少し事前に工夫をするだけで借りやすさが大きく変わってきます。

面倒かもしれませんが、不安を感じている方は事前に準備をしておくようにしましょう。

賃貸を借りやすくするための事前準備

  • 入居審査までにお金を貯めて支払い能力を上げる
  • 丁寧なやりとりや清潔感のある服装を普段から意識する

入居審査までにお金を貯めて支払い能力を上げる

入居審査時には、どこの会社を利用していたとしてもほぼ確実に収入と家賃の比率や支払い能力の有無をチェックされます。

そのため、月収が少ないことや職業が原因で審査に落ちる可能性が高い場合には、あらかじめまとまった金額の貯金を作っておくことがおすすめです。

仮にある程度のまとまった貯金があれば、仮に審査を受ける際に無職になっていたとしても貯金額で審査を受けることが可能です。

貯金は審査に大きく影響を及ぼすため、不安な方はできるだけお金を貯めておくようにしましょう。
貯金額だけで審査を受けたい場合の目安は、下記の通りです。

家賃4万円のお部屋 貯金96万円以上
家賃5万円のお部屋 貯金120万円以上
家賃6万円のお部屋 貯金144万円以上
家賃7万円のお部屋 貯金168万円以上

丁寧なやりとりや清潔感のある服装を普段から意識する

意外と気が付きにくいのが身だしなみです。
賃貸の審査を受ける際には、直接的に指摘されることはありませんが、清潔感があるかどうかもチェックされています。

そのため、不動産会社に相談に行く際は、必ず洗濯済みの清潔な洋服を着ていくことが大切です。
服装などは個人の自由のため汚い服装で来店したとしても、よほどのことがない限り追い返されることはありません。

しかし、審査に落ちたふりをして門前払いをされてしまう可能性が高まります。
特別高級な服を用意する必要はないですが、必ず清潔感のあるキレイな服装で来店するようにしましょう。

なお、身だしなみは習慣からくるものでもあるため、できることなら来店時だけでなく普段から意識しておくことが理想です。

【まとめ】賃貸を借りれない理由とは?

【まとめ】賃貸を借りれない理由とは?

本記事では、賃貸を借りれない場合の理由について紹介しました。
いかがだったでしょうか?

賃貸を借りれない理由としては、やはり収入が家賃に見合っていないという理由が多いです。
もしも審査に落とされてしまった場合は、今よりも5000円ほど家賃が安いお部屋を再度探してみるようにしましょう。

1度落ちてしまったとしても、他のお部屋であれば審査に通過できる可能性は残されているため、過度に落ち込む必要はありません。
本記事が賃貸の審査で落とされてしまった方のお役に立てれば幸いです。

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